ロバート議事法
効果的会議の進め方
ロバート議事法（Robert’s Rules Of Order）
１８７６年にアメリカ陸軍のヘンリー・ロバート将軍が英米議会の運営規則を基に民間団体に適応できる会議運営のルールブックとして作成したのが、ロバート・ルールズ・オブ・オーダーです。日本には１９５６年に導入され、現在では、国連を始めとする多くの公式会議で採用されています。ロバート議事法とは数多くの約束事によって運用される会議運用のルールでありＪＣでは積極的に会議運営に採用されている。
１）ロバート議事法の基本的原則
下記基本原則をはっきり擁護しており、決められたルールの中での会議運営の時間効率を高め、議決に対する権限を明確にしている。
- (1) 多数者の権利（過半数の賛成）
- (2) 少数者の権利（少数意見の尊重）
- (3) 個人の権利（プライバシーの権利擁護）
- (4) 不在者の権利（不在投票）
２）ロバート議事法の具体的な進め方
会員チームワークをまとめ参加意識をもりあげ、活発な運動へ発展させる手段はまず会議である。会議は効果的会議の進め方により効率的に運ばねばならないが、指導力開発の面からも、議事法の精神を学び、実践することがおのずから集団運営能力を向上させるものとなる。
- 会議の効果的な進め方
- (1) 会議前準備の完璧を期す
- (2) 参加者は予め次第および議題に目を通す
- (3) 正・副議長の周到な意思統一が必要
- (4) 議長に発言許可権があり、議長の指名に従って発言する
- (5) 動議提出者は、最初に発言する権利を有する
- (6) １つの議題で同意見を２度以上発言しない
- (7) １回の発言は３分以内に心掛ける。
- (8) 発言は、検討中の議題の内容に関するものに限る
- 会議を成功させるには
- (1) １つの議題で同意見を２度以上発言しない。
- (2) 上程者は前準備の完璧を期す（議題作成、及びプレゼンテーション）
- (3) １回の発言は３分以内に心掛ける。
- (4) 討議の場では意見であるか、質問であるか、動議であるかを明確に発言する。
- (5) 賛否を採決する場合は過半数とする。特に重要な問題等は２/３の賛成を必要とする。
- (6) いかなる状況においても、人物に対する攻撃をしてはならない。
- また他の構成員の発言動議に攻撃や、それを問題にしてはならない。
会議にはロバート議事法だけでなく、ブレインストーミングやＫＪ法といった多様な会議の進め方があり、議題の性格や参加人数等により臨機応変に会議の進め方を変えることが望ましい。
ロバート議事法動議リスト
